山梨県では、ネイルコース・ネイリスト養成科の職業訓練は開講されていません。今後の開催を期待しましょう。
山梨県のネイルコース・ネイリスト養成科
山梨県の職業訓練への要望は、山梨労働局職業安定部訓練課（山梨県甲府市丸の内一丁目1番11号）・TEL055-225-2861までお願いします。受付時間は8：30～17：15（平日のみ）。
ネイリストの仕事と資格
ネイリストの仕事は、お客さまの爪に対してお手入れをしたりデザインを施したりして、美しく見せることです。
ネイリストの主な仕事内容
ネイルケア・・・爪の長さを整えて、表面を磨いたり根元の甘皮を処理したりして、地爪を美しく健康に保つお手伝いをする。
ネイルカラー・・・爪にマニキュアやジェルネイルを塗布し、美しくカラーリングしながら補強する。
ネイルアート・・・カラーリングした爪にアクリルカラーやジェル、ラインストーンやシールなどで美しくデザインを施す。
ネイリストの仕事では、爪にデザインを施すネイルカラーやネイルアートの作業がクローズアップされることがほとんどでしょう。しかし、地爪を美しくお手入れするネイルケアの作業もとても重要です。実際にネイリスト検定の試験内容でも、「JNECネイリスト技能検定３級・２級」や「JNAジェルネイル技能検定初級・中級」では、ネイルケアの項目が重要視されています。
ネイリストの資格
ネイルの資格であるネイリスト技能検定やジェルネイル技能検定は、ネイリストの仕事に就く上で必須の資格ではありません。しかし、資格を持っていればお客さまに対して技術上の説得力が生まれますし、身体に触れる仕事である以上、資格を重視するお客さまも多いでしょう。ネイリストとして就職するときにも同様で、資格を取得しておいた方が有利になります。
ネイリストになるには、「JNECネイリスト技能検定」の「２級」以上、もしくは「JNAジェルネイル技能検定」の「中級」以上は取得しておくのがおすすめです。ネイルサロンへ就職する際にも有用ですし、自宅開業の場合も集客への助けやご自身の自信にもつながるでしょう。
資格取得後のネイリストの就職先
ネイリストの資格取得者の就職先は、民間経営のネイルサロンだけではなく、ネイルメニューを取り入れている美容院やエステティックサロン、結婚式場なども就職先として挙げられます。
ネイリストとしての経験を積み、さらに講師の資格を取得し、ネイルスクールの先生になる方や、最近では、家事・育児と仕事を両立させたいという女性が「ホームサロン」を開業するケースも増えています。
山梨県の職業訓練コース（募集時期と入校時期）
山梨県の職業訓練は、甲府市を中心に、都留・富士吉田などでも一部開講しています。申し込みは住所地を管轄するハローワーク職業相談窓口ですが、通学ができるのであればどのエリアの訓練コースにも応募可能です。（県外のコースに応募することもできます。）
パソコン事務系（簿記・パソコン・WEBデザイン・プログラミング）・医療事務系・介護事務系・ネイル美容系など民間委託しているコースは、２ヶ月前から募集が始まり、１ヶ月前に選考があります。
公共職業訓練（民間委託訓練）の募集
山梨県の公共職業訓練である民間委託訓練では、２ヶ月ほど前から募集を開始し、募集締め切りから２週間ほど後に、各校で選考があります。訓練開始日は、各校それぞれのため、募集期間も違っています。
求職者支援訓練（山梨労働局委託の民間教育機関訓練）の募集
山梨県の求職者支援訓練では、２ヶ月ほど前から募集を開始し、募集締め切りから２週間ほど後に、各校で選考があります。訓練開始日は、各校それぞれのため、募集期間も違っています。
長期高度人材育成コース（2年間訓練） 保育士養成科などの募集
山梨県の長期高度人材育成コース（2年間訓練）は、４月から２年間のコースのため、毎年１月から３月にかけて募集・選考があります。
介護福祉士養成コース・保育士養成コース・美容師養成コース・調理師養成コース（１年）などの募集があります。
山梨県の職業訓練校（民間委託校と公立職業訓練校）
【施設内職業訓練】山梨県・甲府の職業訓練では、県立の職業訓練校が２施設、独立行政法人運営のポリテクセンターが１施設あり、電気設備・金属加工など、ものづくり関係の職業訓練はそれらの施設内訓練で実施されています。
【委託職業訓練】山梨県立の職業訓練校である高等技術専門校が、それぞれの地域で介護、経理事務、IT、WEBデザインなどの訓練を民間教育機関に委託して実施しています。農業科（果樹コース）や農業科（野菜・有機農業コース）など地域の求人需要にあった訓練を実施しています。【長期人材育成訓練】2年間の長期高度人材育成訓練では、介護福祉士養成コース・保育士養成コース・美容師養成コース・調理師養成コース（1年）を実施しています。
【求職者支援訓練】山梨労働局（厚生労働省）では、雇用保険を受給できない方を主な対象とした「求職者支援訓練」（民間教育機関）を介護、医療事務、パソコンなどの分野を中心に実施しています。